投資初心者の手数料比較｜購入前に確認したいコストの種類と見方

投資初心者の手数料比較は、SBI証券・楽天証券・GMOクリック証券・三菱UFJ eスマート証券の「0円条件」と対象外取引を同じ基準で比べることが重要です。

2026年は主要ネット証券で国内株式の取引手数料無料化が広がり、「0円かどうか」よりもどの取引が無料で、どこから別コストが発生するのかが証券会社選びの分かれ目になっています。

2026年の投資手数料比較はどう変わった？

結論からいえば、国内株の通常売買手数料だけでは主要ネット証券の差が見えにくくなりました。

SBI証券は2023年9月30日から「ゼロ革命」を開始し、楽天証券は2023年10月1日に「ゼロコース」を追加しました。

その後、GMOクリック証券は2025年9月1日約定分から株式の現物・信用取引手数料を無料化。

さらに三菱UFJ eスマート証券も、2026年5月18日約定分からSOR注文を選択した国内現物株式・国内信用取引の手数料を原則無料としました。

主要4社の違いを先に整理すると、次の通りです。

証券会社	開始時期	現物株	信用取引	単元未満株	主な無料条件	主な例外・注意点
SBI証券	2023年9月30日	0円	0円	S株は条件・取引内容を確認	インターネットコース等、電子交付設定など	電話注文、ダイレクト・対面・IFAコースなどは対象外
楽天証券	2023年10月1日 10月2日約定分から	0円	0円	取引条件を個別確認	ゼロコースを選択し、SOR・Rクロス利用に同意	IFA契約などでは手数料体系が異なる
GMOクリック証券	2025年9月1日約定分	0円	0円	買取・売却など一部有料	原則として条件なし・プラン変更不要	電話注文、期日超過による強制決済などは対象外
三菱UFJ eスマート証券	2026年5月18日約定分	原則0円	原則0円	プチ株も無料化	SOR注文を選択	名証・福証・札証、電話注文、強制返済などは対象外

ここで最も重要なのは、4社とも「0円」という表示は似ていても、無料になる条件と例外は同じではないことです。

2026年の投資初心者は、「国内株手数料0円」という広告的な一言だけで比較するのではなく、開始日・対象取引・条件・対象外をセットで見る必要があります。

なお、手数料体系は変更される可能性があります。

この記事では2026年8月時点で確認できる各社公式情報を基準に整理していますが、実際に取引する際は最新の公式手数料ページや取引ルールを確認してください。

---

SBI・楽天・GMO・三菱UFJ eスマートの0円条件は何が違う？

主要4社の違いは、単純な「0円か有料か」ではなく、0円になるまでの条件設計にあります。

初心者が比較するときは、各社の条件を同じ粒度で確認すると迷いにくくなります。

SBI証券は電子交付などの条件を満たせば現物・信用0円

SBI証券は、所定の条件を満たすインターネットコースのインターネット取引で、国内株式の現物・信用取引手数料が0円です。

SBI証券は2023年9月30日発注分から、「ゼロ革命」として国内株式売買手数料の無料化を開始しました。

主な対象は、インターネットコースまたはインターネットコース（プランC）のインターネット取引です。

さらに、取引報告書など各種交付書面について、所定の電子交付設定を行うことなどが条件になっています。

一方、カスタマーサービスセンター経由の電話注文は無料化の対象外です。

ダイレクトコース、対面コース、IFAコースなどもゼロ革命の対象外とされています。

つまりSBI証券は、

「国内株は0円」ではなく「対象コース＋インターネット取引＋電子交付等の条件を満たせば0円」

と理解するのが正確です。

SBI証券にはS株と呼ばれる単元未満株サービスもありますが、単元未満株については取引内容によって手数料の扱いが異なる場合があります。

初心者がSBI証券を使うなら、通常の100株単位の国内株とS株を同じ条件だと思い込まず、注文前に個別ルールを確認したほうが安全です。

楽天証券はゼロコースとSOR・Rクロスへの同意がポイント

楽天証券は「ゼロコース」を選択すると、国内株式の現物・信用取引手数料が約定代金にかかわらず0円です。

楽天証券は2023年10月1日にゼロコースを追加し、2023年10月2日約定分から国内株式の現物・信用取引手数料を無料としました。

ゼロコースを利用するには、原則として楽天証券が指定するSORの利用が必要です。

加えて、SORやRクロスの内容を理解したうえで利用に同意する必要があります。

SORとは、複数の市場などを比較し、一定の条件に基づいて注文の執行先を選ぶ仕組みです。

Rクロスは楽天証券が提供するダークプール型の社内取引システムで、投資家同士の売買注文を照合し、条件が合えば取引所の立会外市場へ発注する仕組みに関係します。

初心者がここで細かな技術構造まで覚える必要はありません。

覚えるべきなのは、

「楽天証券で国内株を0円にするなら、ゼロコースを選び、SOR・Rクロス利用条件を確認する」

という点です。

なお、楽天証券にはゼロコース以外にも手数料コースがあり、IFAと契約している場合などは手数料体系が異なります。

そのため、口座を持っているだけで自動的にすべての国内株取引がゼロコースになるとは考えず、自分が設定しているコースを確認してください。

GMOクリック証券は条件なしの無料化が特徴

GMOクリック証券は2025年9月1日約定分から、株式の現物・信用取引手数料を原則として条件なしで0円にしました。

手数料プランの変更手続きや事前エントリーも不要です。

この点は、主要4社を比較するときの分かりやすい違いです。

GMOクリック証券は同時に、投資信託の販売手数料についても無料化を打ち出しました。

ただし、ここで注意したいのが用語です。

投資信託の「販売手数料が0円」であっても、信託報酬などファンド自体の保有コストまで0円になるわけではありません。

また、GMOクリック証券でもすべての取引関連費用が無料になるわけではありません。

公式FAQでは、

• コールセンター取引
• 不足金や追加保証金の期日超過による強制決済
• 単元未満株の買取・売却

などについて、無料化の対象外と案内されています。

特に信用取引では、売買手数料とは別に金利や貸株料などが関係します。

「信用取引手数料0円」と「信用取引コスト0円」は別物です。

三菱UFJ eスマート証券はSOR注文選択で原則0円

三菱UFJ eスマート証券は、SOR注文を選択した国内現物株式・国内信用取引について、2026年5月18日約定分から取引手数料を原則無料としました。

今回の2026年比較で最も新しい大きな変更が、この無料化です。

三菱UFJ eスマート証券は2026年3月24日に国内株式取引手数料の無料化方針を公表。

その後、2026年4月8日に実施内容を案内し、5月18日約定分から新しい手数料体系を導入しました。

無料化の条件はSOR注文を選択することです。

一方で、名古屋証券取引所、福岡証券取引所、札幌証券取引所など地方市場の取引は無料化の対象外とされています。

電話によるオペレーター注文や強制返済も対象外です。

さらに、単元未満株サービス「プチ株」についても、2026年5月の制度変更で取引手数料無料化が進みました。

三菱UFJ eスマート証券を見ると分かるのは、ネット証券の手数料競争が単なる値下げではなく、SORなど取引システムとセットで設計される時代になっていることです。

---

投資初心者は「0円」以外にどの手数料を比較すべき？

国内株の売買手数料が0円でも、投資にかかる費用がすべて消えるわけではありません。

初心者は料金名を大量に暗記するより、買うとき・持っている間・売るとき・外貨へ交換するときの4場面で確認すると整理しやすくなります。

コスト	主な対象	確認する場面	初心者が見るポイント
売買手数料	国内株・外国株など	買う・売る	無料条件と対象外取引
購入時手数料	一部の投資信託など	買う	購入時に設定されているか
信託報酬	投資信託	保有中	年率でどの程度差し引かれるか
信託財産留保額	一部の投資信託	売る	売却時に設定されているか
為替関連コスト	米国株・外国ETFなど	円と外貨を交換	為替手数料・スプレッド等の条件
金利・貸株料	信用取引	保有中	保有期間で負担が増えるか

特に重要なのが、証券会社に払う手数料と、投資商品そのものに内包されるコストを分けることです。

たとえば同じ投資信託を複数の証券会社で購入できる場合、そのファンド自体の信託報酬は原則として販売会社によって変わるものではありません。

したがって証券会社を比較するときは、「信託報酬が安い証券会社」を探すのではなく、

• 低コストファンドを取り扱っているか
• 自分が買いたいファンドがあるか
• 投信保有ポイントなど付随サービスがあるか
• 積立方法が自分に合うか

を見るほうが正確です。

ここは手数料比較記事で誤解されやすいポイントです。

商品コストと証券会社サービスのコストを混ぜない。

これだけでも、初心者の比較精度はかなり上がります。

---

投資信託・米国株・信用取引では何を優先して見る？

証券会社選びでは、利用する商品によって重要なコストが変わります。

すべての料金を横並びにするより、自分が実際に使う商品に絞って比較するほうが効率的です。

投資信託なら信託報酬と取扱商品の範囲

長期積立を考える初心者は、投資信託の購入時手数料だけでなく、保有中に継続して差し引かれる信託報酬を確認する必要があります。

購入時手数料が0円でも、信託報酬はファンドごとに設定されています。

たとえば同じ指数への連動を目指す複数のインデックスファンドでも、信託報酬は商品によって異なる場合があります。

10年、20年と積み立てるなら、継続的に発生する費用は無視できません。

ただし前述した通り、同一ファンドなら信託報酬は原則として証券会社ごとに変わるわけではありません。

そのため証券会社比較では、低コスト商品の取扱範囲と積立サービスの使いやすさを分けて考える必要があります。

米国株なら売買手数料と為替条件

米国株や外国ETFでは、国内株より確認項目が増えます。

代表的なのは、

• 米国株の売買手数料
• 為替関連コスト
• 取扱銘柄
• 外貨決済・円貨決済の条件

です。

国内株の手数料が0円だからという理由だけで証券会社を決めた後に、米国株を中心に取引したくなると、比較をやり直す可能性があります。

最初から米国株を買う予定なら、国内株手数料より米国株側の条件を優先したほうが合理的です。

信用取引なら売買手数料より金利・貸株料

信用取引では、手数料0円のインパクトを過大評価しないことが重要です。

信用取引は証券会社から資金または株式を借りて行うため、金利や貸株料などの継続費用が発生します。

特に建玉を長く保有すると、売買手数料より保有中のコストが重要になることがあります。

初心者が「0円だから信用取引のほうが得」と考えるのは危険です。

信用取引には現物取引とは異なるリスクと費用構造があるため、手数料の安さだけを入口にするべきではありません。

---

手数料0円化後、証券会社はどこで差別化する？【考察】

ここからは私見です。

2023年9月30日のSBI証券「ゼロ革命」、2023年10月の楽天証券「ゼロコース」、2025年9月のGMOクリック証券無料化、2026年5月の三菱UFJ eスマート証券無料化までを見ると、国内株の通常売買手数料は「競争力そのもの」から「利用者を集める入口」に変わりつつあると考えられます。

証券会社も事業である以上、国内株の売買手数料を無料にしたからといって、収益を必要としなくなるわけではありません。

むしろ重要なのは、利用者に口座を作ってもらった後、どのサービスを継続利用してもらうかです。

証券ビジネスでは、国内株の委託手数料以外にも、信用取引に関係する金利・貸株料、投資信託関連の収益、外国株やFXなど別商品の取引、各種金融サービスなど複数の収益源があります。

そのため国内株の売買手数料が0円水準へ近づくほど、証券会社側の競争は別の場所へ移りやすくなります。

筆者としては、今後の比較軸は主に次の領域になると考えています。

• 低コスト投資信託の取扱範囲
• クレジットカード積立など積立サービス
• 投信保有ポイントなど継続利用サービス
• 米国株・外国ETFの品ぞろえ
• 為替関連コスト
• 単元未満株の使いやすさ
• 信用取引の金利・貸株料
• アプリや分析ツール
• NISAで利用できる商品とサービス

ここで、投資初心者と短期売買をする人では見るべき項目も変わります。

長期積立をする初心者なら、国内株の1回あたり売買手数料より、低コスト投資信託の取扱範囲や積立設定の使いやすさのほうが重要になる可能性があります。

一方、信用取引や短期売買を頻繁に行う人なら、金利、貸株料、注文機能、執行環境などの重要度が上がります。

米国株中心なら、国内株0円より外国株側の手数料や為替条件を優先すべきです。

つまり、2026年以降に「一番手数料が安い証券会社はどこですか？」と聞かれても、投資方法が決まっていなければ正確な答えは出しにくくなっています。

何を買うかによって、一番重要なコストが変わるからです。

私はここが、手数料無料化時代の証券会社選びで最も大きな変化だと考えています。

以前は料金表を上から比較するだけでもある程度の差が見えました。

しかし無料化が進んだ後は、

国内株0円 → 次に発生するコストは何か → そのサービスを自分は使うのか

という順番で確認する必要があります。

これは初心者にとって悪い変化ではありません。

国内株を普通にインターネットで売買するだけなら、以前より手数料負担を抑えやすい環境になったからです。

一方で、「0円」という分かりやすい数字だけを見て口座を選ぶと、米国株、投資信託、信用取引などへ進んだときに別の費用が見えてきます。

だからこそ、最短ルートは証券会社を10社並べて全項目を比較することではありません。

自分が買う商品を先に決め、その商品に関係するコストだけを深く見る。

この順番なら、比較項目を大幅に減らせます。

---

まとめ｜投資初心者の手数料比較は4社の「0円条件」を揃えて見る

2026年の主要ネット証券では、国内株式の取引手数料無料化が大きく進みました。

SBI証券は2023年9月30日から「ゼロ革命」を開始し、所定の電子交付設定などを満たすインターネット取引で国内株式の現物・信用手数料を0円としています。

楽天証券は2023年10月1日にゼロコースを追加し、SOR・Rクロスへの利用同意などを条件に国内株式の現物・信用手数料を0円としました。

GMOクリック証券は2025年9月1日約定分から、原則として条件なし・プラン変更不要で株式の現物・信用取引手数料を無料化しました。

三菱UFJ eスマート証券は2026年5月18日約定分から、SOR注文を選択した国内現物株式・国内信用取引の手数料を原則無料としています。

ただし、電話注文、地方市場、強制決済、単元未満株など、証券会社によって対象外条件は異なります。

さらに投資信託には信託報酬、米国株には為替関連コスト、信用取引には金利・貸株料などがあります。

そのため投資初心者は、

「0円の証券会社を探す」より、「自分が使う取引で何が0円になり、何が残るのかを確認する」

ことを優先してください。

手数料体系、無料条件、対象商品、ポイント制度などは今後変更される可能性があります。

実際に口座開設や取引を行う前に、各証券会社の最新公式情報と、購入する商品の費用を確認することが重要です。

---

よくある質問

SBI証券・楽天証券・GMOクリック証券・三菱UFJ eスマート証券は全部同じ手数料0円ですか？

いいえ。

SBI証券は電子交付設定などの条件、楽天証券はゼロコースとSOR・Rクロス利用への同意、三菱UFJ eスマート証券はSOR注文の選択など、無料になる条件が異なります。

GMOクリック証券は原則条件なしで無料化していますが、電話注文や一部の強制決済、単元未満株の一部取引などは対象外です。

投資初心者は国内株の手数料0円だけで証券会社を選んでもいいですか？

国内株だけを利用するなら重要な比較項目ですが、それだけで決める必要はありません。

投資信託を積み立てるなら低コスト商品の取扱範囲、米国株なら外国株手数料と為替関連コスト、信用取引なら金利や貸株料まで確認したほうが、自分に合った証券会社を選びやすくなります。

NISAなら投資手数料はすべて無料になりますか？

いいえ。

NISAは対象となる投資の利益などを非課税にする制度であり、投資に関係するすべての費用を無料にする制度ではありません。

投資信託の信託報酬など商品自体のコストが発生する場合があるため、NISAを利用する場合でも購入前の費用確認は必要です。

執筆：最短資産設計ライター・神崎レン